気象庁は、線状降水帯の可能性が高まった際に発表する大雨への注意を呼び掛ける情報について、事前に発生を予測する精度が想定を下回っていると発表しました。

　気象庁によりますと、今年に入ってから8月30日までに発生した線状降水帯は12事例だったということです。

　気象庁は線状降水帯による大雨の可能性がある程度高いことが予想された場合、半日程度前に都道府県単位で「線状降水帯半日前予測」を発表しています。

　この情報を気象庁は今年に入ってから8月30日までに53回発表していて、このうち実際に発生したのは8回でした。

　「適中率」はおよそ15％で、運用開始前の想定の25％を下回っています。

　またこのほかに予測できていなかった線状降水帯が9回発生していて、「捕捉率」はおよそ47％で目標の5割程度を下回っています。

■3時間以内の予測も精度には課題

　一方で、今後3時間以内に線状降水帯が発生する可能性が高まっていることについては、都道府県より細かい地域ごとに「線状降水帯直前予測」を発表しています。

　この情報について、気象庁は8月30日までに53回発表しています。

　このうち実際に発生したのは16回で、「適中率」はおよそ30％でしたが運用開始前は5割程度を想定していました。

　また情報の出ていなかった線状降水帯はさらに10回あり、あわせて26回発生していて、「捕捉率」はおよそ62％で想定の8割程度を下回っています。

　気象庁は想定を下回っていることについて、「雨雲の原因となる海からの水蒸気の流れを捉えることが難しいことが要因の一つ」と説明しました。

■線状降水帯でなくとも大雨への備えは必要

　一方で、直前予測の情報を発表した53回のうち48回は3時間の降水量が100ミリ以上の大雨が降っていて、9割近くは災害をもたらすような大雨だったとしています。

　気象庁は「線状降水帯が発生しない場合も大雨が降ることに変わりはない」として、周辺の状況や自治体による避難情報などに注意して速やかに適切な防災行動をとるよう呼び掛けています。