半導体大手のロームと東芝、三菱電機の3社はEV（電気自動車）に使うパワー半導体事業を統合する協議を始めました。統合が実現すれば、世界有数のメーカーが誕生します。

　ロームなど3社は、EVやデータセンターなどの電力を制御するパワー半導体の事業などを統合する方向で協議を始めると発表しました。

　27日付で、基本合意書を締結しました。

　3社の工場を再編したり、商品のラインナップを補うなど、シナジー（相乗効果）を発揮できるとしています。

　ロームは2023年に東芝が非上場化した際に出資し、翌年から提携の交渉を進めていて、そこに三菱電機が加わった形です。

　ロームによりますと、パワー半導体市場のシェアは、三菱が4位（5.0％）、ロームは8位（3.2％）、東芝は9位（3.1％）で、統合が実現すれば、世界2位のシェアを持つことになります。

　ロームを巡っては、自動車部品大手のデンソーも買収を含む提案をしていて今回の3社の統合協議は、デンソーとの交渉に影響が出るとみられます。