IMF（国際通貨基金）は、イラン情勢の悪化を受けて今年の世界経済の成長率見通しを引き下げました。影響が拡大した場合には景気後退の瀬戸際になる可能性があると警告しています。

　IMFが14日に公表した最新の世界経済見通しによりますと、ことしの世界の成長率は3.1％となり、前回1月の時点から0.2ポイント引き下げました。

　イラン情勢の緊迫化を背景にエネルギー価格が上昇していることが反映されました。

　日本は0.7％と据え置かれました。

　さらに、紛争の長期化や被害の拡大といった深刻なシナリオでは原油価格がことしは1バレルあたりおよそ110ドル、来年は125ドルと想定されています。

　この場合、ことしの成長率は世界的な景気後退の瀬戸際となる2.0％まで落ち込み、リーマンショックや新型コロナの感染拡大以来の低水準になるとしています。

　また、来年も2.2％にとどまるとしています。